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二十六日未明から夕にかけて震度6級の強い揺れが続いた宮城県北部の地震は、住宅の全壊やブロック塀の倒壊などが相次ぎ、地震動による災害の怖さをあらためて示した。「東海地震の揺れはより過酷。建物の耐震化推進を急ぐべき」と福和伸夫名古屋大大学院教授(耐震工学)は指摘している。
福和教授は今回の被害状況について「旧耐震基準での設計や老朽化が見られるような古い住宅、一階が商店となっていて壁の配置バランスが悪い建物など、従来から耐震性が問題視されているタイプの建物が被害に遭った。“教科書”通りの結果」と分析する。
今回の地震はいわゆる直下型。プレート境界型で規模がはるかに大きい東海地震では「震度も最大6強から7が予想され、より大きい揺れが長く続く。強い揺れが繰り返されることで、建物は壊れやすさを増す」という。「現在の建築基準は震度7まではカバーしていない。東海地震では、比較的新しい建物や、しっかり建てられたものでも被害が出る恐れがある」と注意を促す。
それを踏まえて福和教授は「家が壊れても、つぶされないような空間を確保できる対策を。一メートルでも空間があれば命は助かる」と助言。具体的には低い家具の設置や、防災ベッドの有効性を挙げる。今回の地震はけが人の数で五月の三陸南地震を大きく上回る見込みで、家具の転倒防止や高い場所に物を置かないなどの家庭内対策の大切さもはっきり示した。福和教授は「とても勉強になる地震。自分たちのまちをより安全にするにはどうしたらいいか、考える材料にしてほしい」と訴えている。