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リヤドでの自爆攻撃について、増田俊男氏を始め、何人かの方が「パレスチナ和平を遅らすためのイスラエルの謀略」説を唱えています。シチュエーション的には十分、納得できますが、モサドを始め、イスラエル系の謀略組織に”自爆攻撃”をやる部隊はいるのか、が疑問です。金で雇われたアラブ系の人々も「自爆」はやらんのではないでしょうか。
先に、「論争」板で紹介したイマニュエル・トッドの「帝国以後」でも、米国の軍事力の究極の弱さとして「地上戦ができないこと」をあげています。つまり、米国軍は、海兵ですら、死ぬのを嫌がる、という見方です。ラムズフェルドの「ITによる兵器のハイテク・無人化」もこうした米国特有の弱点の彌縫策だというわけです。
小生は、何やら、逆十字軍戦争めいてきた最近の「米国対イスラム」は、究極的には、「死を恐れない人間の数」で勝負がつく、と思います。その動機は「宗教的信念」でも「異文明への憎しみ」でも「パレスチナ」でもいいのです。特にアラブ側はそうです。そうでないと、無人兵器だのロボット兵士だの地中貫徹核兵器だのといっているラムジー一派には勝てません。いつの時代でも、少数派が主流派を破るには、「非合理的情熱」「計算できない突貫力」が最大の武器だったわけですから。
それにしても、モロッコのテロも含め、一連の攻撃は単に「アルカイダの再建」と見るよりは、やはり、イラクがらみのように思います。フセインが(アルカイダも含まれているかも知れませんが)何らかのつながりのあったゲリラ組織か諜報部隊に資金を供給して、動かし出しているのではないでしょうか。ダブヤやラムジーらの「反テロ戦略」の破綻の始まりで、恐らくこれが、(国内経済問題=こちらも深刻ですが=以上に)ダブヤ再選のネックとなるでしょう。世界逆十字軍戦争が始まったのかも知れません。イスラム原理主義のアルカイダと、世俗主義政権だったフセインの「共闘」はない、というのは、米軍のイラク侵攻後の現在では通用しない考え、と思われます。別に世界はイデオロギーだけで動いているわけではありませんし、アルカイダも以前からインターネットを駆使し、財テクもしていたようですから。ハイテク軍事力と、イスラミックゲリラの「攻防」が当面の情勢を左右する、と思われます。もちろん、その一部には、「相手を装った謀略軍事活動」も含まれるのでしょうが。