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【エルサレム=村上大介】サウジアラビアの首都リヤドで起きた連続爆弾テロは、二〇〇一年の米中枢同時テロを引き起こしたサウジ出身のウサマ・ビンラーディン氏と国際テロ組織「アルカーイダ」が、米国の「反テロ戦」にもかかわらず組織を再編し、再び対米テロを活発化させる可能性があることを示した。イラク戦でフセイン政権を打倒した米国にとって、アルカーイダが依然、脅威であることを浮き彫りにしている。
反テロ戦では、アルカーイダのナンバー3とされたハレド・シェイク・ムハンマド容疑者が三月にパキスタンで拘束され、ビンラーディン氏の拘束も近いとの楽観的な見方も流れた。今回の事件はこうした見方に冷水を浴びせるもので、パウエル米国務長官は十三日、サウジ入りを前に「テロとの戦いは続く。われわれは一定の前進を示したが、まだ終わりではない」と語った。
また、サウジのナエフ内相は十三日、「アルカーイダは著しく弱体化している」との見方を示した。しかし、サウジの週刊誌アル・マジャッラは今月、アルカーイダが米中枢同時テロに匹敵する規模の対米テロを計画していると報じ、その中で「米国への攻撃は不可避」とするアルカーイダの声明を紹介した。声明は、新たにアルカーイダのスポークスマンに就任したというサービト・ビンカイス氏がインターネットを通じ流したもので、「二〇〇一年九月の攻撃に関与したチームは一線を離れ、将来の作戦を担う新指導部が構成された」と、組織再建に自信を示している。
ビンラーディン氏は、対米テロの最大の根拠として「イスラム発祥の地である聖なるアラビア半島に対する異教徒の占領」を挙げ、一九九一年の湾岸戦争以来、サウジに駐留する米軍の撤退を要求してきた。米国はイラク戦争でサウジ政府から十分な軍事協力が得られなかったことなどで、サウジからの米軍全面撤退を発表。対米テロの根拠の一つは失われた。
しかし、アラブ世界には、米国がイラクを足場に中東への支配力を強めてくるとの警戒感や、「米軍によるイラク征服」という「屈辱感」が広がっている。アルカーイダがこうした状況を利用し、再び活動を活性化させようとしていることは間違いないだろう。
http://www.sankei.co.jp/news/030514/morning/14int001.htm