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http://www.hotwired.co.jp/news/news/20030324302.html
米軍のハイテクインフラは格好の攻撃目標
Noah Shachtman
2003年3月19日 2:00am PT 米国はイラク戦に際して先端技術を駆使した態勢を整えているが、IT機器を重視する米軍の姿勢に疑念を抱く軍事専門家が増えている。
米国はアフガニスタンや第一次湾岸戦争では勝利を収めたが、米軍の精密誘導兵器や無人偵察機プレデターの効果は一般に想定されていたほどではなかったと、専門家たちは考えている。米軍がハイテクへの依存度を高めれば、かえってローテクによる攻撃にきわめて弱くなるという。
「ハイテクに頼れば頼るほど、それは同時に弱点にもなる」と、ジョージ・ワシントン大学のデボラ・アバント教授(国際問題)は言う。「ハイテク自体を守る必要が出てくるからだ」
アフガニスタンでアルカイダとタリバンへの攻撃に投入されたのは、少数の特殊部隊と偵察用機器と数千発のスマート爆弾だけだったと、一般には考えられている。しかし、陸軍高等学院のスティーブン・ビドル教授によると、それは事実ではない。
ビドル教授は、アフガニスタンで使われた無人偵察機プレデターその他の高度な偵察用機器は時たま効果を上げたにすぎないと、昨年11月に発表した論文(PDFファイル)の中で述べている。それによると、アフガニスタンにおける軍事行動の中でも最も血なまぐさい部類に入るタクル・ガルでの戦闘で、米軍は前もって「わずか10キロ四方の戦場を、利用できる偵察システムを総動員して」くまなく偵察していた。それにもかかわらず、交戦前にアルカイダのメンバーの居場所を半分も見つけられなかった。
スマート爆弾も、ほとんど役に立たなかった。タクル・ガルとバイ・ベチェでの戦闘では、米軍の精密誘導兵器による攻撃が連日行なわれたが、塹壕に潜伏しているアルカイダ兵士を追い出すことはできず、結局、米国と北部同盟の地上部隊が掃討作戦を進めるしかなかった。
アフガニスタンにおける軍事行動が「驚くほどオーソドックス」なものであり、結果を出したのは米国の同盟国兵士による地上の地道な努力だったということが証拠づけられた、とビドル教授は見ている。
それに対し、戦略国際問題研究所(CSIS)のアナリスト、ジム・ルイス氏は、ビドル教授の主張は昔から繰り返されてきた議論だと考えている。
「空軍は、自分たちがいれば戦争に勝てるから陸軍は要らないと、1912年ごろから言い続けている。一方の陸軍はいつも『いや、十分に訓練され統率された地上部隊が必要だ』と言い返す」と、ルイス氏は電子メールで書いている。
ビドル教授は、新しい技術が「空軍の破壊力を大幅に高めた」ことは認めている。しかし、高度な兵器を持っていても必ずしも勝利が保証されるわけではない、と指摘する。その例が、ソマリアとベトナムにおける米国の敗北だ。
それでもやはり米国防総省は、今回のイラクだけでなく今後数十年間は先端技術を活用するつもりらしい。兵器開発の大きな原動力となっている『未来の戦闘システム』(FCS)構想は、「ネットワーク化された戦争」――すなわちすべての兵士やパイロット、無人偵察機、司令官が、目と耳で捉えた戦闘に関する情報をインターネットを介して共有するという考え方――に則っている。
少数の人間が情報を共有することは理にかなっているが、末端の兵士までをネットワークで結ぶことに利点があるとは考えにくい、と軍事評論家たちは言う。
フロリダ州タンパに置かれた米中央軍司令部は、タクル・ガルでの戦闘を、上空を飛ぶプレデターからの映像で監視できた。しかし、現地で米軍兵士7人が死亡、11人が負傷するという事態を防ぐことはできなかった。
「多くの情報を多くの人に与えたからといって、必ずしも戦闘に勝てるとはかぎらない」と、防衛問題を専門とする米アリダード・コンサルティング社の社長、ジェフ・ケアーズ氏は述べている。「ほとんどは時間の無駄であり、かえって仕事が増えるだけだ。全員が些細なことを情報として流せば、本当に重要な情報を見出すことが難しくなる」
さらに、軍事情報ネットワークが作戦行動の決定に及ぼす影響が大きくなると、ネットワーク自体が攻撃対象として重要になっていく。インターネットを破壊するだけで済むのなら、わざわざ米軍の兵士を倒す必要もない。
「強みは弱みにもなる」と話すのは、元陸軍大佐で、現在はジョージタウン大学で国家安全保障問題研究プログラムの準教授を務めるケネス・アラード氏だ。
今のところ、多くの兵士は、軍のネットワークにアクセスしなくても十分任務を遂行できる。しかし将来、軍がITへの依存度をさらに高めれば、そうはいかなくなるだろう。ネットワークを介してきわめて精度の高い標的情報を入手することに慣れた砲兵は、突然、弾道計算用の表を書いた紙を渡されても戸惑うに違いない。同じように、ネットワークがダウンすれば、歩兵にとって戦況はいっそう混迷したものに感じられ、仲間の兵士を見つけるのに苦労するだろう。また、高性能兵器は、衛星通信が切断されたら全く使い物にならない。
このような中枢の設備を破壊するには、大して手間はかからないようだ。元中佐で米マイター社の防衛問題アナリストのジョン・ジェントリー氏は、軍事専門誌『パラメーター』に最近掲載された論文で、「(国防総省の)ITインフラは高価なものだが、その機能は限られているうえに、技術的あるいは人的な問題に起因するトラブルは避けられず、攻撃を受けやすい」と述べている。
アリダード・コンサルティング社のケアーズ氏によると、問題は米軍がネットワークに頼り過ぎていることではなく、国防総省がITに本格的に取り組んでいないことだという。国防総省は既存の戦闘計画をネットワークで結んだだけであり、ITによって戦い方そのものを変革するには及んでいないと、同氏は主張する。
しかし、国防総省が完全なIT化を進めない理由は簡単に理解できる。おそらく400ドルもあれば、いとも簡単に軍のネットワークを麻痺させられるからだ。
『ディフェンスウォッチ』の編集者、ロバート・ウィリスクロフト氏によると、その程度の金額でも、粗雑なものなら磁束圧縮ジェネレーター(FCG)という強力な電磁波を発生させる装置を手作りできるという。これが、数キロメートルの範囲内にある電子回路を機能不全に陥らせることができる、いわゆる「電磁波爆弾」だ。爆薬を詰め込んだ管に銅のコイルを巻き付け、一群のコンデンサーを接続する。これを攻撃目標付近で爆発させると、ITへの依存度を高めていた軍は、突如として目も耳も奪われてしまう。
防衛の基盤はきわめて不安定にみえる。しかし、ことテクノロジーに関してはためらいもなく手を出してしまう国防総省の姿勢は、昔も今も何ら変わっていないようだ。
[日本語版：友杉方美／鎌田真由子]
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。