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東証一部上場企業の二〇〇三年三月期決算発表が十六日、全体の約五割に達した。民間調査機関の新光総合研究所の集計によると、連結売上高の合計は前期比1・2%増、経常利益は86・0%増と二期ぶりの増収増益となっている。営業利益も42・6%増で、企業数では61・2%が増収、66・7%が経常増益で、数値的には「V字回復」を達成した。
ただ、「回復」は事業の伸びというより大規模なリストラで、大幅赤字から黒字転換を果たした電機大手によるところが大きい。また、銀行株を保有する企業を中心に株安が直撃し、最終赤字に転落したところも目立つ。
来期もリストラの継続や本業の回復で、増収増益見通しだが、米国経済の伸び悩みや、新型肺炎(SARS)による景気の減速懸念もあり、先行きは不透明だ。
同総研が集計しているのは、過去三年間、連結決算を発表している千六十四社(金融を除く)。この日までに全体の49・7%の五百二十九社が発表を終えた。
http://www.tokyo-np.co.jp/00/kei/20030517/mng_____kei_____006.shtml