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昨年5月から6月にかけて開催されたサッカー・ワールドカップ(W杯)の試合会場となった国内10競技場のうち、札幌ドームと神戸ウイングスタジアムを除く8競技場は今年度も赤字運営が必至で、年間の赤字総額は約25億円に達する見通しであることが、読売新聞の調査で明らかになった。
競技場の有効活用など赤字解消に決め手がないためで、この8競技場は、2004年度以降も黒字化のめどが立っていない。維持・管理費など固定費の支出に対し、入場料・利用料など収入の伸びが見込めない状況が続いている。
今年度の年間の赤字見込み額は、横浜国際総合競技場5億3800万円、埼玉スタジアム4億8000万円など。8競技場の赤字総額は、2002年度に比べると2億9000万円程度減る見通しではあるが、依然として重い負担となる。
また、10競技場の建設・改修のために自治体が支出した総額2983億円のうち、2039億円は借金にあたる地方債で賄われ、償還(返済)は、最長のケースで2033年度まで続くこともわかった。地方債発行額は、横浜国際総合競技場の418億円など、8競技場が100億円超。返済終了の予定時期は、神戸の「2033年度」をはじめ、4競技場が2030年度以降となる。
W杯を機に乱立した「巨大スタジアム」が、巨額の運営赤字と膨大な借金払いによって自治体の財政を今後も圧迫し続ける実態が、改めて浮き彫りになった。
(2003/5/4/22:21 読売新聞 無断転載禁止)